印象ってのは大事だなぁと思いました。(ベラルーシと福島の汚染範囲比較)
このインタビューを読んで。 2012年インタビュー|FNホールディング 内容はそれぞれ判断していただくこととして(現松本市長の菅谷昭氏はベラルーシで甲状腺がんの医療活動を行ってきた立派な方です)、添付された図表の表示の仕方が酷すぎて。もう少し何とかならないのかと。
このインタビューを読んで。 2012年インタビュー|FNホールディング 内容はそれぞれ判断していただくこととして(現松本市長の菅谷昭氏はベラルーシで甲状腺がんの医療活動を行ってきた立派な方です)、添付された図表の表示の仕方が酷すぎて。もう少し何とかならないのかと。
「80円台に近付く」とか書いてるうちに81円台になってました。 外国為替市場の場合、「損益確定」のための投機筋の待機が溜まってる価格帯ってのがあるらしいです。ドル円の場合、急激に円高が進む中で「せめてここまで円安が戻ったら含み損を精算する」というような感じで。「それが80円台近辺にあるので80円台あたりでもみ合いになるはず」的な分析をどこかで見かけたような気がしたのですが、割とあっさり越えてしまっていてそんなんでいいんかという気もします。流れが円安に傾いていると、80円ちょうどに設定していた「撤退ライン」を82円に引き上げるなんていうこともあるんでしょうかね?よく分かりませんけども。
介入は効果無かったのに金融緩和とインフレ「目途」でこの値動きです。これだけ見ると「こんな簡単に値が動くのになんでもっと早くやらなかったんだ」とか思うんですが、過去に失敗したとか、日銀にもいろいろあるんでしょうねぇ。 このスパン(10日間)のグラフだけを見るとなんだか先行き明るい感じがありますが、ちょっとスケールを変えると印象が変わってきます。
「長寿県として有名な沖縄」というフレーズが、沖縄各地で見かけた「肥満対策」的な呼びかけと合致しなかったので少し資料を見てみましたが……沖縄って長寿県じゃ全然無いのですね。いまや。Business Media 誠:長寿なのに肥満が多い沖縄県民……理由は? (1/2)
長寿県として有名な沖縄、一方で“肥満県”!? 厚生労働省の国民健康・栄養調査の5年分(平成18~22年)の分析から地域の「健康格差」が明らかになった。ただ、若い世代の食生活の乱れは全国共通の課題のようだ。
これの続き。 京都市長に門川氏再選 | mutter 結局、京都新聞は出口調査の結果を公表してくれませんでした(少なくともWeb上では)が、朝日新聞と毎日新聞がそれぞれ出口調査の結果を掲載しているので紹介します。それぞれサンプル数が1,972人、751人と少なく、統計データとして信頼に足るものでは無いことはあらかじめ了承の上読んでください。
朝日新聞社は京都市長選投票日の5日、市内45カ所の投票所前で出口調査を実施し、有権者1972人から有効回答を得た。 年代別に投票先をみると、20~40代と60代は門川大作氏と中村和雄氏でほぼ二分。50代は中村氏に投票した人が門川氏よりやや多く、70歳以上の6割は門川氏に投票していた。
選挙:京都市長選 毎日新聞出口アンケ 無党派支持、中村氏に軍配 自公支持層の大半、門川氏に /京都 – 毎日jp(毎日新聞)
毎日新聞京都支局は5日、京都市長選の投票を終えた有権者を対象に出口アンケートを実施した。支持政党別では現職の門川大作氏(61)=民主、自民、公明、みんな、社民府連推薦=が自民、公明の両党支持層の大半から得票した一方、中村和雄氏(57)=共産推薦=は民主支持層の4割強に食い込んだ。注目された無党派層の取り込みでは、中村氏が門川氏を上回った。 調査は全11区の投票所で行い、門川氏と中村氏のいずれに投票したかを回答した751人の動向を分析した(小数点以下、切り捨て)。 支持している政党は、自民19%▽民主15%▽共産12%▽公明4%▽みんな2%▽社民1%の順。「支持政党なし」と答えたのは43%だった。 年代別では、門川氏は50代の52%と70代以上の60%から得票したのに対し、中村氏は20代の60%、30代の57%、60代の53%に選ばれ、中高年層に強い門川氏と若者層に強い中村氏とに大きく分かれる結果となった。40代は50%ずつと分け合った。
“noughties”の検索結果(1 件):英辞郎 on the WEB:スペースアルク
noughties 【名】 00年代、2000年から2009年の10年間
↓ 一時97.197円まで。最後は97.585円。 おいい… 見た感じ「反射」であって流石にこれで固定ってこたないと思いますが… まだドイツはトリプルAだし… 週明けどうなるかなぁ。時事ドットコム:S&P、仏など9カ国格下げ=欧州危機対策に打撃
【ニューヨーク時事】米格付け大手スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)は13日、ユーロ圏17カ国のうち、最上級「AAA(トリプルA)」のフランスを含む9カ国の長期債務格付けを引き下げたと発表した。ギリシャなどの重債務国支援をけん引してきたフランスなどの格下げにより、債務危機対策は根本的な見直しを迫られそうだ。 S&Pは格下げの理由について、「欧州各国による直近数週間の政策対応が、危機の封じ込めには不十分と判断した」と説明した。 9カ国のうち、トリプルAのフランスとオーストリアを含む5カ国は1段階、イタリア、スペイン、ポルトガルなど4カ国は2段階、それぞれ格下げされた。ドイツやオランダなどの4カ国はトリプルAを維持した。(2012/01/14-07:30)